PHR（パーソナルヘルスレコード）とは？EHRとの違いやメリットを解説

PHRは、英語のPersonal Health Recordを略した言葉です。日本語では、個人健康記録や生涯型電子カルテと呼ばれています。この言葉は、医療機関や個人の健康管理の現場で広く使われるようになりました。

ここでは、PHRの基本的な定義や具体的な活用方法について解説します。

• 個人の健康・医療情報を生涯にわたって管理する仕組み

PHRは、生まれてから生涯にわたる個人の健康情報や医療情報を、個人自身が主体となって管理するための仕組みと言えます。病院の診察データや薬局での処方記録だけでなく、体重や血圧、歩数といった日々の生活データも対象となる情報です。

これまで各医療機関に点在していた情報を一箇所に集約し、より正確に健康状態を把握できるのが特徴です。以下の表は、PHRに含まれる主な情報の種類を整理したものです。

• マイナポータルや健康管理アプリでの活用例

現在、PHRを活用したサービスは身近なところで多く提供されています。

代表的な例として挙げられるのが、政府が運営するマイナポータルです。マイナポータルを利用すると、ご自身の特定健診情報や薬剤情報、医療費通知情報などをオンラインで手軽に確認可能です。

そして、民間の健康管理アプリやスマートウォッチといったウェアラブル端末も、PHRの一部として機能しています。利用者の入力負担を減らす自動記録機能や、分析結果をもとに適切な健康アドバイスを提供するなど、サービス面に優れたアプリが増加傾向にあります。

このようなサービスを利用することで、日々の健康管理がよりスムーズになるでしょう。

　参考：ホーム | マイナポータル

医療のデジタル化が進む中で、PHR以外にもEHRやEMRといった似た言葉が存在します。ここでは、それぞれの役割や目的の違いについて説明します。

• 管理する主体と情報の範囲の違い

PHRとその他のシステムは、誰が情報を管理し、どの範囲のデータを扱うかに大きな違いがあります。

PHRは個人が自分自身のデータを一元管理するものです。一方でEMRは、ひとつの病院やクリニックの中で患者のカルテを電子化して管理するシステムを指します。

さらにEHRは、複数の医療機関や地域全体で患者の医療情報を共有するためのネットワークのことです。それぞれの特徴を以下の表にまとめました。

• 各システムの利用目的

情報管理の主体が異なるため、各システムを利用する目的も変わってきます。

PHRの主な目的は、医療機関ではなく個人が主体となって自身の健康データを一元管理し、活用することです。

対照的に、EMRは医師や看護師が院内での業務を効率化し、ミスを防ぐために導入されます。そしてEHRは、かかりつけ医と大きな総合病院との間でスムーズに患者を引き継ぐなど、地域での医療連携を強化するために使われる仕組みです。

このように、それぞれのシステムが持つ役割を理解しておくと、適切なシステム選択に役立ちます。

データの標準化やサービス品質の担保など課題も多いですが、近年、日本国内でもPHRサービスは広がりつつあります。ここでは、その背景にある社会的な課題や国の方針について解説します。

• 厚生労働省・経済産業省による推進

PHRの普及には、国の積極的な後押しが大きく関係しています。

厚生労働省は、国民が自分自身の保健医療情報を適切に管理し、活用できる環境の整備を進めてきました。マイナポータルを通じた情報開示もその施策の一環です。

経済産業省も、医療の枠を超えて民間企業が提供するサービスとの連携を促し、新たなヘルスケア産業の創出を目指しています。

こうした行政の動きによって、安全かつ利便性の高いデータ活用の基盤が整いつつある状況です。国の取り組みに関する詳しい経緯は、厚生労働省の公式資料などにまとめられています。以下の表に、各省庁が目指す方向性を整理しました。

　参考：厚生労働省「PHRの全体像（データヘルス改革）」

　参考：経済産業省「新しい健康社会の実現に資する経済産業省における施策について」

　参考：デジタル庁「デジタル社会の実現に向けた重点計画 第3 重点政策一覧」

• 健康寿命の延伸と予防医療への期待

社会の高齢化が進む中で、病気になってから治療するのではなく、病気を未然に防ぐ予防医療の重要性が高まっています。

日々の生活習慣データを蓄積するPHRは、この予防医療を支える重要なツールです。蓄積された歩数や血圧のデータを分析すれば、生活習慣病のリスクを早期に発見できる可能性が高まります。

個人が自分の健康を意識して行動を変えることで、健康で自立して生活できる期間を長く保つことが期待されています。そして、結果として国全体の医療費適正化にもつながると考えられているのです。

PHRを導入し活用することで、個人、医療機関、企業のそれぞれに多様な利点が生まれます。ここでは、具体的なメリットをそれぞれの視点から説明します。

• 個人のメリット

個人の利点は、セルフケアの質が大きく向上する可能性があることです。

日々の体調変化を客観的な数値として把握できるため、運動不足の解消や食生活の改善に向けたモチベーションを維持しやすくなります。

通院の際にも、医師に対して自分の正確な状態を伝えやすくなるでしょう。過去のお薬の履歴やアレルギー情報をすぐに確認できるため、旅先での急な体調不良や災害時などの緊急事態にも安全に医療を受けられる安心感があります。

• 医療機関のメリット

医療を提供する側にとっても、PHRのデータは大きな価値があると考えられています。

患者の言葉だけでは把握しきれない日々の血圧の推移などを確認できるため、より的確な診断や治療方針の決定が容易になります。複数の病院で処方されている薬の重複や、飲み合わせの悪さを防ぐことにも役立つ機能です。

過去の検査結果との比較もスムーズになり、無駄な再検査を減らすことで医療業務の効率化を図ることができます。

• 企業・保険者のメリット

従業員の健康管理に取り組む企業や、健康保険組合などの保険者にとってもメリットは大きいです。

PHRのデータを活用することで、健康診断の結果に基づく産業医の面談や保健指導をより効果的に実施できます。従業員一人ひとりに合わせた健康増進プログラムを提供しやすくなり、休職者の減少や労働生産性の向上が期待されます。

PHRの仕組みは、すでにさまざまな場面で実際に活用され始めています。ここでは、具体的な企業の事例を取り上げて解説します。

• 独自健診とデータ活用による精密検査受診率の向上

リコージャパンでは、従業員の健康データを基盤とし、がん対策を重視した健康経営を実践しています。

法定健診に加え、年齢やリスクに応じた大腸がんや肺がん、腹部エコーなどの年齢やリスクに応じて実施する独自の健康診断を展開しています。

こうした健康情報からリスクを的確に把握してアプローチを行った結果、糖尿病リスクを持つ従業員の精密検査受診率が91.8%に達するという具体的な成果につながっています。個人の健康記録を戦略的に用いることで、疾病の早期発見や重症化予防を推進する好例といえます。

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• 重点領域ごとのKPI設定とPDCAサイクルの推進

富士フイルムグループでは、重点となる5つの領域を定めた戦略マップに基づき、健康データの継続的な管理に取り組んでいます。

具体的には、BMI25以上の割合や喫煙率の低下、さらには各種がん検診の受診率向上（一部は100%目標）といった明確なKPIを設定しました。これらの目標に対し、従業員の健康状態を示す数値を定期的に確認し、PDCAサイクルを回しながら改善を図っています。

グループ全体で個人のデータを客観的な指標として活用し、健康水準の底上げを目指す先進的な事例です。

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PHRは有益な仕組みですが、日本全国で広く定着するためにはまだいくつかの課題が存在します。ここでは、現状の課題と今後の展望について説明します。

• セキュリティとプライバシーの保護

PHRが扱うデータは、個人の健康状態や病歴という極めて機密性の高い情報です。情報漏洩が発生した場合の被害が大きいため、システムのセキュリティ対策を厳重にすることが重要です。

不正アクセスを防ぐ強固な暗号化技術の導入や、利用者の本人確認を厳格に行う仕組みが求められている状況です。個人が自分のデータの安全性を信頼できるよう、透明性の高い運用ルールの確立が大切です。

以下の表に、求められる主なセキュリティ対策を整理しました。

• 規格の標準化とシステム連携

さまざまな企業や医療機関が独自のシステムを構築しているため、データの互換性が乏しいことも課題です。

せっかくアプリで記録したデータを、かかりつけの病院のシステムに引き継げないといった事態が起きています。この問題を解決するため、国や関連団体はデータ形式の標準化を推進してきました。国際的な標準規格であるHL7 FHIRなどの技術を取り入れ、異なるシステム間でもスムーズに情報をやり取りできる環境の整備が進められています。

このような課題をひとつずつクリアすることで、PHRがより使いやすい社会インフラとして定着していくと考えられます。

　参考：厚生労働省「HL7FHIRとそれにもとづく医療文書標準仕様の策定」