法人向けオンラインフィットネスとは？導入メリットと選び方を紹介

従業員の健康管理手法として、オンラインフィットネスを導入する企業が増えています。背景にある働き方の変化と福利厚生の課題を整理します。

• テレワークの定着により従業員の運動不足が深刻化している

在宅勤務が広まった結果、通勤に伴う歩行やオフィス内での移動が減り、運動不足を感じる従業員が増えています。座りっぱなしの時間が長くなると、肩こりや腰痛といった身体的負担だけでなく、メンタルヘルスの悪化にもつながりかねません。

実際、スポーツ庁の調査では、勤務先で運動・スポーツを活用した取組が行われている就業者の週1日以上のスポーツ実施率は70.1％である一方、取組がない場合は46.3％にとどまっており、会社として運動機会を提供できるかどうかが従業員の運動習慣を大きく左右します。こうした健康リスクを軽減する手段として、自宅で手軽に実践できるオンラインでの運動支援に注目が集まっています。

　参考：令和6年度スポーツの実施状況等に関する世論調査（報道資料）（PDF）

• 勤務地や働き方を問わず全社員に公平な福利厚生を提供できる

オンラインフィットネスは、インターネット環境さえあればどこからでも利用できるため、全社員に対して公平に健康支援を提供できます。実店舗型のスポーツジムを法人契約した場合、ジムの近くに住んでいる従業員しか恩恵を受けられず、利用率にばらつきが生じがちです。その点、オンライン形式であれば地方拠点に勤務する社員や在宅勤務の社員も同じサービスを利用できます。公平性の高い福利厚生施策として、導入を検討する企業が増えています。

オンラインフィットネスの導入は、従業員個人の健康増進にとどまらず企業全体にも波及効果をもたらします。具体的なメリットを3つの観点から確認します。

• 従業員の心身を整え業務の生産性向上に直結する

適度な運動習慣は従業員の疲労回復やストレス解消を促し、結果として業務の生産性向上にもつながると考えられています。運動不足による肩こりや腰痛、睡眠不足は「プレゼンティーイズム（出勤しているものの健康問題でパフォーマンスが低下している状態）」の引き金となります。仕事の合間や終業後にオンラインで体を動かすことで、リフレッシュ効果が得られ、集中力を持続しやすくなります。従業員のパフォーマンス低下を防ぐことは、組織全体の成果を高めるうえで重要な観点といえます。

　【関連記事】プレゼンティーズムとは？原因から測定方法・企業の対策事例まで解説

• 健康経営優良法人の認定要件を満たす施策として活用できる

オンラインフィットネスの提供は、経済産業省が推進する「健康経営優良法人」の認定要件を満たすための具体的な取り組みとして活用できます。認定要件のなかには、従業員の心と身体の健康づくりに向けた具体的対策という項目が含まれています。会社として運動機会を提供する仕組みを整えれば、要件の一部をクリアする根拠として提示可能です。健康経営に取り組む企業としての姿勢を対外的にアピールでき、採用活動や企業ブランドの向上にも寄与します。

　参考：健康経営優良法人2026（中小規模法人部門）認定要件
　【関連記事】健康経営優良法人のメリットは？認定で得られる効果とデメリットを解説！

• 小さく始めて店舗利用への拡張も見据えられる

オンラインフィットネスは、アカウント数に応じた従量課金や段階的な定額プランが用意されていることが多く、予算に応じたスモールスタートが可能です。まずは一部門や希望者のみで導入し、利用状況を見ながら対象範囲を広げるという進め方ができるため、初年度から大きな予算を確保しにくい企業でも着手しやすくなります。

また、スポーツクラブ運営会社が提供するサービスであれば、オンライン利用から法人会員としての店舗利用や出張プログラムへと施策を拡張することも可能です。オンラインを入り口に、自社の健康経営の成熟度に合わせて施策を積み上げていく設計が現実的といえます。

　【関連記事】福利厚生でジムを導入する効果は？失敗しない選び方と税制面を解説

法人向けのオンラインフィットネスは、主に3つの提供形式に分かれています。自社の課題や従業員の働き方に適した形式を見極め、従業員が無理なく参加できる環境を整えます。

• 「ビデオ（オンデマンド）型」は時間を気にせず手軽に視聴できる

録画された動画を好きなタイミングで視聴するビデオ型は、従業員がそれぞれのペースで運動したい場合に適しています。出勤前や昼休み、就寝前など、生活リズムに合わせて5分から30分程度の短いプログラムを手軽に取り入れられるのが魅力です。

一方で、いつでも見られるからこそ習慣化しにくく、放置されがちという一面もあります。導入する際は、視聴を促す社内アナウンスの仕組みとセットで運用を検討すると効果的です。

• 「ライブ型」はリアルタイムの臨場感でモチベーションを保ちやすい

ライブ型は、決められた日時にインストラクターとリアルタイムでつなぎ、臨場感を持って運動できる形式です。画面越しに直接声かけを受けられる場合もあり、一人で黙々と取り組むビデオ型よりもモチベーションを維持しやすい特徴があります。毎週水曜日のランチタイムなど時間を固定することで、生活にメリハリを生み出す効果も期待できます。決まった時間を確保しやすい環境の企業や、社内の一体感を高めたい場合におすすめです。

• 「パーソナル型」は従業員個別の健康課題に合わせて直接指導を受けられる

マンツーマンで指導を受けるパーソナル型は、運動習慣の定着や個別の身体的な悩みに重点的に取り組みたい場合に有効です。トレーナーが画面越しにフォームを確認し、肩こり改善やダイエットなど従業員ごとの目標に応じた専用メニューを提案してくれます。

手厚いサポートが得られる反面、ほかの形式に比べて利用料金は高くなる傾向があります。管理職層向けの特別な健康支援プログラムや、健康診断で所見があった従業員への重点施策として活用されるケースが一般的です。

せっかく導入しても、従業員に利用されなければ効果は得られません。契約前に確認すべき選び方の基準を整理します。

• 飽きずに継続できる多彩なプログラムがサービスに揃っているかを確認する

長期間継続して利用してもらうためには、ストレッチから本格的なトレーニングまで多様なプログラムが提供されているかを確認します。ヨガや筋力トレーニングだけでなく、マインドフルネス瞑想や肩こり解消ストレッチなど、気分や体調に合わせて選べる選択肢の多さが利用率を左右します。一部の層にしか刺さらない偏った内容では、次第に利用者が固定化されてしまいます。従業員の幅広い年代や好みに対応できるバリエーションがあるかをチェックしておくと、導入後の利用率を高めやすくなります。

• 運動初心者でも気軽に参加できる難易度のレッスンが含まれているかを見極める

運動習慣のない従業員を置き去りにしないために、初心者向けのやさしいプログラムが充実しているかを見極める必要があります。健康課題を抱えている従業員ほど、激しい運動に対して心理的なハードルを感じる傾向があります。座ったままできるチェアヨガや、5分程度で終わる軽い体操など、運動への入り口となるコンテンツが用意されているかは、利用のハードルを下げるうえで重要な要素です。初心者でも無理なく達成感を味わえる設計のサービスを選びます。

• 参加状況のレポートが受け取れるかを含めて管理負担を確認する

担当者の運用負担を軽減するために、アカウントの追加・削除や利用状況の把握が直感的に行えるかを確かめておく必要があります。従業員の入退社に伴う手続きが複雑だったり、誰がどれくらい利用しているかのデータを抽出するのに手間がかかったりすると、運用自体が継続できなくなります。

特に見落としやすいのが、参加者数や参加率のレポートをサービス提供側から受け取れるかどうかです。健康経営度調査や健康経営優良法人の申請では施策の実施状況と参加実績を示す必要があり、事務局側で毎回データを集計する前提だと、担当者一人に負担が集中します。管理画面での確認に加えて、報告書作成に使えるレポートの提供有無やサポート範囲まで、契約前に確認しておくと運用開始後の負担を抑えられます。

　【関連記事】健康経営度調査とは？目的やメリット・評価項目・回答のポイント
　【関連記事】健康経営優良法人の申請方法を解説！担当者が知るべき準備や注意点とは？

• 本契約前に無料トライアルを利用して実際の配信品質や視聴環境をテストする

本契約を結ぶ前に、無料トライアルやデモ体験が用意されている場合は活用し、映像や音声の品質、システムへの接続しやすさをテストします。いくらプログラムの内容が良くても、動画が途切れたりアプリの動作が重かったりすると、従業員はすぐに利用をやめてしまいます。

また、自社の社内ネットワーク環境やセキュリティ設定の範囲内で、動画配信システムが正常に動作するかも見落とせない確認事項です。少人数のテストチームで実際に一連の操作を試し、問題がないことを確認してから全社展開を進めます。

野村不動産ライフ＆スポーツが運営するメガロスは、全国42の施設で培ったノウハウを活かした法人向けオンラインフィットネスを提供しています。月250本のオンラインライブレッスンと、LEAN BODYの動画850本の見放題を組み合わせられるため、決まった時間に参加したい従業員も自分のペースで取り組みたい従業員も利用できます。

担当者は参加者数をレポートで確認でき、健康経営の実績報告にも活用できます。オンラインセミナーやじぶん検査、店舗を利用できる法人会員プランまで組み合わせられ、自社の課題に応じて段階的に施策を拡張できます。

　メガロスの健康経営サポート｜野村不動産ライフ＆スポーツ株式会社

サービスを比較して候補が絞れたら、次は自社の課題に対してどう組み込むかを設計する段階に入ります。導入目的が曖昧なまま契約すると、利用率も社内評価も伸び悩みやすくなります。稟議前に踏んでおきたい3つのステップを整理します。

• 健康診断結果やストレスチェックから自社の健康課題を特定する

最初に取り組むべきは、自社の従業員が抱える健康課題を数値で把握することです。有所見率が高い項目、年齢構成、テレワーク比率、ストレスチェックの結果などを整理すると、運動機会の提供だけで足りるのか、食事や睡眠を含む健康リテラシーの向上まで必要なのかが見えてきます。

たとえば生活習慣病リスクの高い層が多い場合は、レッスンの受け放題よりも検査と結果に基づく指導を組み合わせたほうが成果につながります。課題を特定しておくことで、サービス選定の基準が明確になり、導入後の効果測定の指標も定めやすくなります。

• オンラインだけで完結させず店舗利用やセミナーと組み合わせる

オンラインフィットネスは手軽さが強みである反面、運動に関心の薄い従業員を動かす力は限定的です。そのため、参加のきっかけをつくる施策と併走させる設計が効果的です。専門家が登壇するオンラインセミナーで健康の知識を提供して行動変容の動機づけを行い、運動習慣のある従業員には店舗を利用できる法人会員プランを用意する、といった役割分担が考えられます。

メガロスのように、オンラインレッスン・オンラインセミナー・検査プログラム・店舗利用を同一の窓口で組み合わせられるサービスを選べば、施策ごとに複数のベンダーと契約・調整する手間も抑えられます。自社の課題と従業員の関心度に応じて、複数の入り口を用意することが利用率を左右します。

• 資料請求で費用感と運用体制を確認してから社内稟議に進む

施策の方向性が固まったら、候補サービスの資料を取り寄せて、料金体系と運用体制を具体的に確認します。従量課金か定額か、最低契約人数の有無、レポート提供や社内周知のサポート範囲などは、稟議で問われやすい項目です。

メガロスの法人向けソリューションでは、中小規模法人向け・大規模法人向けそれぞれの健康経営サポート資料や、オンライン動画サービスの料金体系をまとめた資料を無料でダウンロードできます。まずは資料で自社に必要な情報を揃え、不明点や自社に合う組み合わせについては個別相談で確認する流れが、担当者の負担を抑えた進め方です。

オンラインフィットネスは導入して終わりではなく、継続的に利用される仕組みづくりが必要です。社内で定着させるための具体的な施策を整理します。

• 社内ポータルやチャットツールを活用して定期的にサービスの利用を呼びかける

従業員にサービスの存在を忘れさせないよう、社内ポータルサイトやビジネスチャットを通じて定期的に利用を促す発信を続けることが効果的です。導入直後は関心が高くても、日常業務に追われるうちに次第に利用率が下がるケースは珍しくありません。今週のおすすめプログラムや肩こり解消に効く5分動画など、具体的なテーマを添えて案内すると興味を引きやすくなります。情報接触の機会を増やすことで、運動習慣を意識づけるきっかけを提供します。

• 部署内のオンラインイベントとして組み込み運動を始めるきっかけを作る

個人的に始めるのが億劫な従業員を巻き込むために、部署の定例会議の前後や社内イベントのプログラムとしてオンラインフィットネスを組み込む方法が有効です。全員で一緒に短いストレッチや体操を行うことで、運動への心理的なハードルが大きく下がります。上司や同僚が率先して参加する姿を見せれば、社内全体の雰囲気として仕事の合間に体を動かしてもよいという安心感が生まれます。まずはチーム単位で体験を共有し、個人の習慣化へとつなげていきます。

• 定期的なアンケートで従業員の声を拾い上げ運用方法の改善に活かす

サービスが意図通りに活用されているかを確認するため、定期的に従業員アンケートを実施し、その結果を運用の改善に活かします。使いたい時間帯に好みのレッスンがないといった不満や、システムのログイン手順が面倒といった障壁を放置すると、利用率は回復しにくくなります。収集した声を分析し、提供するプログラムの偏りを見直したり、利用マニュアルをわかりやすく改訂したりする対策を打ちます。従業員のニーズに寄り添いながら柔軟に軌道修正することが、長期的な定着の鍵となります。